イラン戦争で塗料・接着剤が届かない？原料高騰の波及と初動対策

TOTOの受注停止、BASFの30%値上げ、シンナー75%値上げ——ここ数週間で飛び込んできたニュースに、胃がキリキリしている方は多いのではないでしょうか。

私もバイヤー歴20年超ですが、正直な話、今回の危機は過去のどの局面より影響の広がりが速く、そして深い。「次はうちの番かもしれない」という不安は、おそらく正しい直感です。

ただ、ここで1つ問いたいことがあります。今回の供給不足、「中東の原油が止まった」という話だと思っていませんか？　実はもっと厄介な構造が裏にあります。イラン→中国→日本という、2段階の波及ルートです。

こんな方におすすめ
・値上げ通知や供給不安がすでに届いていて、どこまで広がるのか見通したい方
・イラン危機のニュースは追っているが、「中国経由の波及」がピンとこない方
・他の原料にもどう波及するか、全体像を把握したい方

この記事で得られること
・中国のメタノール輸入構造から読み解く「2段階波及」のメカニズム
・メタノール以外の硫黄・プロピレン・エチレンへの波及経路
・今回の危機で最低限押さえるべき初動の方向性

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そもそも何が起きたのか——イラン石化85%壊滅の衝撃

2026年2月末に始まった米国・イスラエルによるイラン攻撃は、4月に入って石油化学施設にまで拡大。4月4日のマハシャフル、4月6日のアサルイエ（南パルス）への空爆により、イランの石油化学輸出能力の85%以上が機能停止に追い込まれました（2026年4月）。

ホルムズ海峡は世界の石油輸送の約20%が通過する要衝で、すでに21件の商船攻撃が報告されています。ダラス連邦準備銀行の試算では、封鎖が長期化すれば、世界GDP成長率が2.9ポイント低下する可能性があるとのこと（2026年3月）。

ただ——ここがポイントなんですが——今回の問題の本質は原油価格の上昇だけではありません。石油化学の”中間原料”、とりわけメタノールの供給が消えたことです。そしてその影響は、中国という巨大な中継点を通じて、日本に届きます。

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「エネルギー大国」中国がメタノールを輸入していた理由——2段階波及のメカニズム

結論から言うと、今回の危機の核心は「イラン→中国→日本」という2段階の波及構造にあります。そしてその構造を理解するには、中国のメタノール事情を知る必要がある。

中国は石炭からメタノールを作れる。だが、それでも足りない。

中国のエネルギー自給率は約85%。石炭が総エネルギー消費の51.4%を占め、2024年には再生可能エネルギーが石油を抜いて第2位になりました。電力や暖房では、中国はかなりの自立を達成している。

メタノールも同様で、中国は世界最大の生産国です。国内の生産能力は年間約1億1,600万トン——世界全体の60%以上を占めます。主に安価な国内石炭を原料とする「石炭化学（CTO/MTO）」路線で、メタノールからオレフィン（プラスチック原料）を大量生産する国家戦略を推進してきました。

ところが、ここに落とし穴がある。

中国の国内メタノール需要は生産をはるかに上回っていて、供給の約15%を輸入に頼っています。石炭ベースの設備稼働率は約76.5%（CCFGroup, 2026年3月）で、急な増産余地は限られている。そしてその輸入の60%がイラン産でした。2025年の実績で、イランからの輸入量は約873万トン（SCMP, 2026年3月）。

なぜ石炭からメタノールを作れる中国が、わざわざイランから輸入していたのか？答えはコスト。イランは世界第2位の天然ガス埋蔵量（33〜34兆立方メートル）を持ち、天然ガスベースのメタノールは石炭ベースよりも生産コストが圧倒的に安い。中国のメタノール消費のうち、MTO（メタノール・トゥ・オレフィン）向けの大量需要を満たすには、イラン産の安価なメタノールが不可欠だったわけです。

その供給が一気に途絶した。中国のメタノール輸入は44.5%急減し、国内価格は3月だけで28.75%急騰しました（2026年3月）。

ここからが第2段階。中国国内でメタノールが不足すると、派生品のホルムアルデヒドや酢酸の生産が落ちる。その結果、接着剤・塗料・有機溶剤の中間品が不足し、日本への供給と価格に直撃するという流れです。

やっぱり厄介なのが、ブルウィップ効果。上流のわずかな変動が川下に行くほど増幅される現象で、実際にメタノールの上昇率28.75%に対して、末端のシンナーは75%値上げ。上流で3割上がると末端では倍以上——この増幅構造を知っておかないと、値上げ通知の金額に面食らうことになるでしょう。

メタノールや派生品のホルムアルデヒド・酢酸についても、代替ルートは限られています。トリニダード・トバゴやマレーシアにメタノール生産拠点はあるものの、主な出荷先は北米・南米・欧州で、アジア向けの余力は乏しい。三菱ガス化学はすでに国内取引先とメタノールの値上げ交渉に入っています（2026年3月）。イラン産が消えた穴を短期間で埋められる供給源は、実際のところ世界のどこにも見当たらない。

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メタノールだけじゃない——見落とされている高騰原料

メタノールに注目しましたが、実際のところ高騰はそれだけにとどまりません。見落としが怖いのは、ニュースであまり取り上げられない品目のほう。

原料	高騰率	主な中間品	影響を受ける最終製品
メタノール	46%↑	ホルムアルデヒド、酢酸	接着剤、塗料、有機溶剤
硫黄	73%↑	硫酸、加硫剤	ゴム製品、農薬、肥料、塗料（白色顔料）
プロピレン	67%↑	PP樹脂、アクリル酸	塗料、接着剤、包装材
エチレン	57%↑	PE樹脂、酸化エチレン	包装材、界面活性剤

たとえば硫黄。73%という急騰は、硫酸→酸化チタン→塗料の白色顔料という経路で塗料メーカーを直撃しています。LANXESSは硫黄系製品に40%の値上げを発表済み（2026年3月）。信越化学もPVCの値上げに動き、住友化学アジアはMMA（アクリル樹脂原料）のフォースマジュール宣言を出しました。

「自社の調達品目がこの表のどこに該当するか？」——結構な数の調達担当者が、自社製品の2層上の原料構成を把握できていません。とはいえ、今回のように複数の原料が同時に高騰する局面では、把握していなかった原料から不意打ちを食らう。それが一番怖いパターンだと思います。

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国内ではすでに何が起きているか

「いつか影響が来る」ではなく、もう来ています。

TOTOは4月13日、有機溶剤の調達困難を理由にユニットバスの受注停止を発表。株価は一時8.8%下落しました。BASFは洗浄剤・工業用塗料・樹脂向けに即時30%値上げ。日本ペイントHDは建築用シンナーに75%の値上げを適用しています。

実際のところ、私がこの20年で経験した中東起因の供給逼迫の中で、今回は異質です。メタノール・硫黄・プロピレン・エチレンという複数の原料が同時に供給途絶している。影響範囲が桁違いに広い。

「でも大手の話でしょ？」と思った方——逆です。大企業ですら止まっているのだから、調達力で劣る中小はもっと脆い。

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いつまで続くのか——3つのシナリオ

不確実な状況で「いつ終わる」とは言えません。ただ、判断の手がかりにはなるシナリオを3つ示します。

楽観: Q2中（6月頃）にホルムズ海峡が一部再開。3か月以内に価格が±20%に回帰。

基本: 年末まで影響継続。国内化学品価格30〜50%上昇が構造化。中国の代替調達も不十分。

悲観: 紛争がバブ・アル・マンデブ海峡にまで拡大。WTI98ドル超。フォースマジュール連鎖で国内生産ライン停止が相次ぐ。

参考までに、2019年9月のサウジアラムコ攻撃時は原油が約2週間で回復。1990年の湾岸戦争では石化製品の安定に約6か月。今回はイラン石化施設そのものが85%壊滅しており、設備復旧に数年を要する可能性がある。楽観シナリオでも数か月の影響は避けられないでしょう。

個人的には、基本シナリオをベースに動くのが合理的だと考えています。基本前提で準備すれば、楽観に転んだ場合は余裕が生まれる。

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最低限の初動——押さえるべきポイント

今回の危機で取れるアクションは、正直なところ限られています。原料そのものが世界規模で不足しているので、「代替サプライヤーを探す」と言っても相手にも在庫がない、というケースが多発しているのが実態です。

それでも、最低限やっておくべきことはあります。

1. 原料ツリーの確認: 自社の主要品目から逆算して、中東・中国に遡る原料を特定する。把握できていない依存があるなら、そこが最大のリスク

2. 主要サプライヤーとの情報共有: 在庫状況、見積有効期限、次回入荷予定の3点を今週中に確認。情報を持っているだけで判断スピードが変わる

3. 代替不可品目の経営層への上申: 代替が効かない品目はBCP品目として共有し、戦略在庫や予算措置の判断を仰ぐ

原料ツリーの作成テンプレートと代替品評価シートは近日公開予定です。値上げ交渉の反論フレームと併せてお届けします。

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まとめ——この危機の構造を理解しているかどうかが分かれ目

今回の記事で伝えたかったことを3つに絞ります。

1. 今回の供給危機は「原油高騰」だけではなく「原材料の途絶」が本質。
イラン→中国→日本という2段階の波及構造が、塗料・接着剤・溶剤を直撃している

2. 中国はエネルギー自給率85%の大国だが、メタノールの輸入は60%をイランに依存していた。
その構造的な弱点が、一気に露呈した

3. メタノールだけでなく硫黄73%・プロピレン67%・エチレン57%と複数原料が同時高騰。
影響範囲は過去の中東危機より格段に広い

TOTOやBASFのような大手ですら影響を受けている。この構造を理解して、先に動いた企業と、値上げ通知が届いてから慌てた企業とでは、半年後の状況が大きく変わるはずです。